NPO法人日本過眠症患者協会

適度な運動習慣により、寝る直前に身体をしっかり動かすことは、入眠の促進や中途覚醒の減少を通じて、睡眠時間を増やし、睡眠の質を高めることができる。

寝ている間は、強い照度の光は、中途覚醒時間を増加させ、睡眠の効率を下げることが報告されており、寝室の照明に配慮することは重要と考えられている。

閉塞性睡眠時無呼吸は、肥満が発症危険因子となっている。

睡眠時間が極端に短いと、肥満、高血圧、糖尿病、心疾患、脳血管疾患、認知症、うつ病などの発症リスクを高めることが、近年の研究で明らかになってきている。

カフェインを含む代表的な飲料は、コーヒー、紅茶、緑茶、ウーロン茶、コーラタイプの飲料、エナジードリンク、一部の清涼飲料水などが挙げられる。こどもはカフェインに対する感受性が高いため、大人よりも摂取量に注意する必要がある。

日常生活の中で習慣的に摂取する嗜好品の中には、睡眠に影響を及ぼすものがある。心身のリラクゼーションは、良い睡眠をとるために重要な要素だが、嗜好品は使用量や使用時刻（タイミング）などを誤ると睡眠を悪化させ、健康に有害な場合がある。

小学生は8～10時間、中学・高校生は6～8時間を参考に睡眠時間を確保し、朝は太陽の光を浴びて、朝食をしっかり摂り、日中は運動をして、夜更かしの習慣化を避けることが推奨されている。

近年の国民健康・栄養調査では、成人（40歳～60歳未満）に比べ、高齢世代では睡眠時間が短くなる傾向がある。

睡眠は、こども、成人、高齢者のいずれの年代においても健康増進・維持に不可欠な休養活動であり、睡眠不足は、日中の眠気や疲労に加え、頭痛等の心身愁訴の増加、情動不安定、注意力や判断力の低下に関連する作業効率の低下、学業成績の低下等、多岐にわたる影響を及ぼし、事故等の重大な結果を招く場合もある。

眠るために飲むお酒（寝酒）は睡眠に強く悪影響を及ぼす。毎日寝酒を続けている場合は、急にやめると離脱等によって不眠となる場合がある。週単位で徐々に量を減らしていくか、あるいは医療機関で相談しながら断酒すると良い。

眠れない（不眠）、眠っても休養が取れた感覚がない（睡眠休養感の低下）、日中の眠気・居眠り（過眠）などの睡眠に関連する症状は「睡眠環境、生活習慣、嗜好品」によって生じる場合と「睡眠障害」によって生じる場合がある。

実生活下で道路・鉄道・航空機による騒音を屋外で測定し、主観的な睡眠との関連を調査した国際的な大規模研究では、騒音は住民の主観的な睡眠障害とは関連が見られなかった。

小・中・高校生は1日当たり60分以上からだを動かし、スクリーンタイム（テレビ視聴や」ゲーム・スマホ利用など）は2時間以下にすることが推奨されている。

令和3年のOECD（経済協力開発機構）の調査報告では、日本人の平均睡眠時間は加盟33か国の中で最も長かった。国民ひとりひとりの十分な睡眠の確保は重要な健康課題といえる。

睡眠には1日の活動で蓄積した疲労やストレスから回復させる重要な役割があるため、睡眠休養感（睡眠で休養が取れている感覚）を向上させることが重要である。

朝起きられないケースでは、家族が朝にカーテンを開けるなどして、できるだけ太陽の光を浴びられるようにするのがよい。

睡眠時間が短いと、死亡リスクが高まるという報告があり、これまで世界中で行われた研究を系統的に収集し、92万人分のデータを解析したところ、睡眠時間が6時間未満になると、死亡リスクが有意に上昇する結果が報告されている。

睡眠は、こども、成人、高齢者の健康増進・維持に不可欠な休養活動であり、良い睡眠は、脳・心血管、代謝、内分泌、免疫、認知機能、精神的な健康の増進・維持に重要となっている。睡眠が」悪化することで、これに関連した様々な疾患の発症リスクが増加するが、寿命短縮リスクが高まることとの因果関係は分かっていない。

休日の寝だめでは、平日の日中の眠気は完全には解消できず、メリットは極めて限定的であるとの報告がある。

自己申告に基づいた主観的な睡眠時間と健康状態の関連を調べた睡眠時間に関する研究の多くによると、睡眠時間が短すぎるだけでなく、長すぎる場合も不良な健康状態と関連している。